モラハラの証拠として有効なもの【アメリカ編】日記は使えない!?

モラハラ

みなさんこんにちは☺

モラハラを受けていることに気付いたときに、すぐにした方がいいのが「記録に残す」ということなんですが、離婚したいという場合に、こうして記録を残した「日記」や「会話の録音音声」が日本では証拠として役に立つようです。ところがアメリカは州によって法律も違うせいか、証拠として有効なものが日本とは少し異なっています。

 

日本で使える証拠とアメリカで使える証拠ってどんな違いがあるんだろう…

 

そこで、今日はアメリカでモラハラの証拠になりそうなものはなにがあるのか、ということを弁護士サイトや私の体験の両方からまとめておきたいと思います。

 

※アメリカは州の法律、弁護士によって本当にケースバイケースなので参考までにご覧ください。

 

 

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日本でモラハラの証拠として有効なもの

日本の弁護士さんによると以下のもの(全てじゃなくてもできるだけ多く、できるだけ長期で)残すことを勧められています。

 

  • 録音した音声
  • 被害について書かれた日記やメモ
  • ライン(LINE)やメール
  • SNSへの投稿
  • モラハラ夫や妻が壊した物の写真
  • 親族や友人等の第三者の証言
  • 公的機関への相談履歴
  • 医療機関のカルテや診断書

 

このうちアメリカで使えないかも…というのが「録音した音声」と「被害について書かれた日記やメモ」です。

後者は実際に私が使おうとして、全く相手にもされなかった”証拠”です。

 

正直、日記なら何年も毎日詳細を書いていた、ならともかく誰にでも適当なことが書けるわけなので、これだけでモラハラを信じるのは難しいと思います。

 

 

実際に、モラハラ妻が嘘の日記を書き続けてモラハラ被害者の夫を加害者に仕立て上げて夫を逮捕させた、ってケースがあるので、この日記に関してはもしかして加害者が悪用するケースがこれから出てくるんじゃないかなって気さえします。

 

ただ、時系列で状況を説明するとき、自分が混乱しないように、モラハラの洗脳を解くためになどで日記を書くのはとても有効で役に立ちます!!

 

 

会話を録音する場合

録音した音声っていうのは、日本では相手の同意なく録音しても違法ではなくて裁判でも使えるそうですが、アメリカは録音に関して州法で合法か決められています。

 

違法じゃなければ証拠として有効だと思いますが、もし録音が違法だった場合は有効な証拠として使えません。同意なしで録音することが軽犯罪になる可能性もあります。

 

アメリカの場合は、One-party consent stateなら、会話している一人が同意していれば録音しても問題なく、two-party consent stateなら会話に参加してる人全てが同意(2人じゃない)していないと録音してはいけないということになります。

 

One-party consent state

source

 

  • アラバマ州
  • アラスカ州
  • アリゾナ州
  • アーカンソー州
  • ワシントンD.C.
  • ジョージア州
  • ハワイ州
  • アイダホ州
  • インディアナ州
  • アイオワ州
  • カンサス州
  • ケンタッキー州
  • ルイジアナ州
  • メイン州
  • ミシガン州
  • ミネソタ州
  • ミシシッピ州
  • ミズーリ州
  • ネブラスカ州
  • ニュージャージー州
  • ニューメキシコ州
  • ニューヨーク州
  • ノースカロライナ州
  • ノースダコタ州
  • オハイオ州
  • オクラホマ州
  • ロードアイランド州
  • サウスカロライナ州
  • サウスダコタ州
  • テネシー州
  • テキサス州
  • ユタ州
  • バージニア州
  • ウェストバージニア州
  • ウィスコンシン州
  • ワイオミング州

 

two-party consent state

source

 

  • カリフォルニア州
  • コネチカット州
  • デラウェア州
  • フロリダ州
  • イリノイ州
  • メリーランド州
  • マサチューセッツ州
  • ミシガン州
  • モンタナ州
  • オレゴン州
  • ネバダ州
  • ニューハンプシャー州
  • ペンシルベニア州
  • ワシントン州

 

法律が不明瞭またはない州

  • オレゴン州
  • ネバダ州
  • バーモント州

 

会話してるうちの一人が録音してもいい州がほとんどなんですが、そうじゃない州もあるので、録音が合法か違法かっていうところを調べておくことが大事です。

 

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注意!録音音声はアチラも取れる

モラハラの音声を録音しよう、って私たちは必死で見つからないようにいろんな手を考えますが、モラハラの音声を録音しようとしているのは、私たちだけじゃないってことは知っておいた方がいいかもしれません。

 

モラハラの加害者も、モラハラ音声を録ろうと隠れて録っている可能性があります。

これは、本当に気を付けて欲しいなと思うんですけど、実際に私は元夫が私を盗撮していましたし、先日のジョニー・デップとアンバー・ハードの裁判離婚ではアンバー・ハードがジョニーをモラハラ加害者に仕立て上げるために盗撮・録音していました。

 

 

あくどいモラハラ加害者はかなりずる賢い手を使います。

たいていは裁判の証拠ために撮ってるわけじゃなく、相手にさらなるモラハラをするために撮っています。

 

 

もしも自分が録音音声を録った!!と自信満々でいても、もしかすると相手も似たようなモラハラ音声を録ってる可能性もあるわけです。

というかモラハラ現場じゃなかったとしても被害者の人格を疑うような音声だったとしたら、いくら被害者側がモラハラ音声を録っていても裁判官にはどっちが本当の被害者??っていうのが見抜けないかもしれません。

 

だからこそ証拠はいろんなタイプのものを用意しておくっていうのが大事です。

それからモラハラ加害者からケンカをしかけられても絶対乗らないことも大事です。

 

参考記事:相手がモラハラ相手と気づいたときにしたこと

 

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アメリカでモラハラの証拠として有効なもの

人情では動かないアメリカ。裁判となったらそれは日本も同じだと思いますが、やっぱりアメリカの方がかなりシビアだなって感じます。

例えば日本はモラハラ離婚でモラハラが証明できた場合、慰謝料がもらえる場合がありますが、アメリカは慰謝料はありません。それでも日本は養育費の支払い義務が緩い、アメリカは厳しい、とか細かい違いはあるんですけど、弁護士さんも「モラハラあってたんですね…可哀そうに…」って味方してくれる人情型タイプは例えいてもレアだと思います。

 

じゃあどんなものが有効になるのか…というのを弁護士サイトからまとめると

 

  • 親族や友人等の第三者の証言
  • テキストメッセージやメール、画像
  • SNSへの投稿やプライベートメッセージ
  • 自分・子供・元パートナーの医療機関のカルテや診断書
  • 精神鑑定やmental health study (MHS)の鑑定結果(CA弁護士)

 

 

メッセージはスクリーンショットでもOK

 

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裁判でモラハラが証明されたときにどうなるか

これも日米で違いがあります。

日本の場合は離婚ができるかどうか、慰謝料を請求できるかどうか、がメインになるようですが、アメリカは次の項目に影響があるとのことです。

 

  • 子供の親権
  • 面会制限
  • 面会の監視
  • 財産の分配・アリモニー

 

日本には「母性優先の原則」「現状維持優先の原則」という考え方があるので

  • 子どもの福祉の観点から、子どもは父親よりも母親と暮らした方が望ましい
  • 現状一緒に暮らしている親・実際に監護している親は引続き子どもの監護を継続することが望ましい

 

結果的に妻がモラハラ加害者でも妻が親権を持つ可能性が高いということになります。

 

 

私は共同親権が一般的なアメリカで離婚になったにも関わらず「母親が親権持つべきでしょ!」が当然だと始めは思ってました。

まさに上記のような理由です。

 

でもアメリカに住んでいていろんな人たちの話を聞くようになると、確かに母親が多少有利なところもあるけど、客観的証拠によって父親が親権を取るのは全然珍しくないし、子供の利益を考えるならそうじゃなくちゃいけないのかも…と思うようになりました。

 

モラハラケースとはちょっと違うけど私の友人のうち2人は父親が親権を持っています。子供の利益を証明できたら父親でも親権取れる…この「子供の利益」の考え方が日米は違うようですね。

 

モラハラを受けていた身としては、立場の弱い女性が優先されるべき…っていう固定概念が抜けないんですが、世の中には強烈なモラハラ女性も結構多いことを知ったことや、男性の被害者も私が想像する以上にいるようだってことを知ると、男女関係なくモラハラ自体が慎重に検討され、もっと重要視されていくべきなんだろうな…と思います。

 

 

 

 

 

 

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